先週の流入額上位-「グロイン」がトップ、「グローバル・フィンテック」など3ファンドが初のランクイン

 国内公募追加型株式投信(確定拠出年金専用、ファンドラップ専用、及びETF除く)を対象として、モーニングスター推計値に基づいて先週(20年6月8-12日)の純資金流出入額を確認したところ、純資金流入額の上位10ファンド中5ファンドが先々週(20年6月1-5日)に続いて上位10位内となり、返り咲きを含む5ファンドが新規にランクインした。

先週の純資金流入額トップは、61億円の純資金流入となった「ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド(毎月分配型)」で、4月13-17日以来7週ぶりのトップとなった。ほかには、「J-REIT・リサーチ・オープン(毎月決算型)」、「ダイワ J-REITオープン(毎月分配型)」、「USテクノロジー・イノベーターズ・ファンド」、「アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Dコース毎月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型」が先々週に続いてランクインした。

先週新たにランクインしたのは5ファンド。うち、「グローバル・フィンテック株式ファンド(年2回決算型)」は19年以降で初めて、「次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド」(愛称:THE ASIA 5G)、「次世代REITオープン<資産成長型>(為替ヘッジなし)」はともに今年2月の設定来初めてのランクイン。「マンAHLスマート・レバレッジ戦略ファンド」(愛称:スマレバ)は5月25-29日以来2週ぶり、「投資のソムリエ」は1月6-10日以来のランクインとなった。

「グローバル・フィンテック株式ファンド(年2回決算型)」は、日本を含む世界の株式市場に上場しているフィンテック関連企業の株式に投資する。個別銘柄の選定においては、米アーク・インベストメント・マネジメント・エルエルシーから助言を受ける。20年5月末時点の国・地域別組入上位は、米国65.5%、ケイマン諸島12.4%、日本5.9%など。同月は、新型コロナウイルスの感染拡大を背景に、米モバイル決済サービス関連企業、南米のeコマース(電子商取引)関連企業、中国のeコマース大手企業などが基準価額の上昇に寄与した。

「次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド」(愛称:THE ASIA 5G)は、日本を含む世界各国の上場企業の中から、日本を含むアジア諸国・地域での次世代通信技術「5G(第5世代移動通信システム)」の発展による恩恵が期待される企業の株式に投資する。米国のニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シーが実質的な運用(投資先ファンドの運用)を担う。20年4月末時点の国・地域別組入上位は、日本19.05%、中国13.53%、台湾12.83%など。6月1日から野村證券が取り扱いを開始した。

「次世代REITオープン<資産成長型>(為替ヘッジなし)」は日本を含む世界の次世代REITに投資する。次世代REITとは、人口構造の変化や情報技術の進歩などを背景に中長期的に高成長が見込まれると判断した新分野のREITのこと。同ファンドでは、データセンターなどの「テクノロジー関連REIT」、物流施設などの「ロジスティクス関連REIT」、学生寮などの「ニュースタイル関連REIT」などに着目している。20年5月末時点の国・地域別組入上位は、米国77.9%、英国3.8%、オーストラリア3.7%などとなっている。

一方、先々週トップであった「netWIN GSテクノロジー株式ファンド Bコース(為替ヘッジなし)」を始め、同シリーズの「Aコース(為替ヘッジあり)」、「ティー・ロウ・プライス 米国成長株式ファンド」(愛称:アメリカン・ロイヤルロード)、「eMAXIS Slim米国株式(S&P500)」、「楽天・全米株式インデックス・ファンド」がランク外となった。