コロナショック再燃の恐れ、「最大下落率」で備えを

 ファンドの最大下落率を再確認したい。11日の米国株式市場ではNYダウが前日比1861ドル安となり、下げ幅は過去4番目の大きさとなった。新型コロナウイルスの感染再拡大や景気の先行き懸念が広がった。米国を始め世界の株式市場は、3月に大底を付けて以降、社会経済活動の再開・回復期待を背景に値を戻してきたが、11日の米国株暴落はコロナショックがいつ再燃するかわからないという事を示した。

OECD(経済協力開発機構)の予測によると、新型コロナウイルスの感染が収束した場合の20年の世界の実質経済成長率は▲6.0%、年内に感染が再拡大した場合には▲7.6%にまで落ち込むという。再度のコロナショックに備えることは無駄ではない。

手始めに投資先ファンドの最大下落率を見て、どの程度下落する可能性があるのか把握したい。自身のリスク許容度を超える場合には最大下落率の小さなファンドへの入れ替えも視野に入ろう。ただし、リーマンショックを経験しているか否かなど、運用期間の長さを念頭において比較する必要がある。市場が2~3月の急落時と比べると落ち着いている現時点だからこそ、確認しておきたい。

モーニングスターのサイトでは、ファンドの1カ月間、3カ月間、6カ月間、1年間のリターンの最大下落率と記録した時期を、設定来で確認することができる。具体的にはファンドのトップページで「レーティング&リスク」タブを開くと、確認できる。

例えば、国内公募追加型株式投信(ETF除く)で最大規模のバランス型ファンドである「東京海上・円資産バランスファンド(毎月決算型)」(愛称:円奏会)を見ると、1カ月間、3カ月間、6カ月間、1年間の全ての期間において、コロナショック時に最大下落率が更新されている(図参照)。コロナショックを受けてそれまでの数値が更新されたファンドは他にもある。改めて確認しておきたい。

※図はモーニングスターホームページ「円奏会」のトップ画面で「レーティング&リスク」をクリックして表示