20年上半期リターン・REIT型-唯一のプラスリターンは?「コロナ耐性」左右

 20年上半期はコロナ下の外出自粛や休業要請等による影響でREIT(不動産投資信託)にとって厳しい環境となった。そこで、国内公募追加型株式投信(確定拠出年金専用、ファンドラップ専用、ETF除く)のうちREIT型で純資産残高50億円以上のファンドを対象に上半期のリターンでランキングしたところ、次世代REITや米国やアジアのREITに投資するファンドが上位を占めた。

第1位はパインブリッジ・インベストメンツが運用する「PB グローバル・テクノロジー・インフラ」で2.70%のリターンとなった。REIT型ファンド306本中、唯一プラスのリターンを達成した。世界各国のテクノロジー・インフラ関連のREITや株式を主要投資対象とする。6月末時点の組入比率はeコマース関連施設が33.6%、データセンターが24.4%を占めるなど、コロナ下で注目度が高まるいわゆる次世代REITの比率が高い。コロナ危機の影響が大きかった3月のリターンが▲6.13%と、カテゴリー「国際REIT・特定地域(為替ヘッジなし)」が▲27.43%の大幅下落となる中で下げを抑制した。

第2位は三井住友トラスト・アセットマネジメントの「アジアREIT・リサーチ・オープン(毎月)」で▲10.41%、第4位は三井住友DSアセットマネジメントの「アジア好利回りリート・ファンド」で▲14.49%と、アジアREITも比較的良好だった。「アジア好利回りリート・ファンド」は5月末時点でシンガポールの組入比率が49.2%、豪州が32.4%などと高くなっている。6月に公表した販売用資料では、シンガポールや豪州は米国や日本のREITに比べて配当利回りや財務の健全性が高く、REIT価格の上昇をサポートする要因になるとの見方を示していた。

第3位は「ダイワ・US-REIT(毎月決算)A為替H有」、第5位は「フィデリティ・USリート(資産成長)C(H有)」といずれも米国REITファンドとなり、それぞれリターンは▲14.48%、▲14.53%となった。米国REITに投資するファンドでは純資産残高が国内最大級の「ダイワ・US-REIT」、「フィデリティ・USリート」シリーズの一つ。

「ダイワ・US-REIT」では利益成長が高いデータセンターや、新型コロナの影響で需要拡大が予想されるヘルスケアに注目。在宅勤務の広がりでオフィスは慎重な選別が必要としている。「フィデリティ・USリート」も用途別では住宅、データセンター、物流、ヘルスケアが上位となり、感染拡大の影響を考慮した選別を行っているとみられる。

なお、上半期リターンでトップ5となったファンドのモーニングスターレーティングは6月末時点で、運用期間3年未満で未付与となっている「PB グローバル・テクノロジー・インフラ」を除くと、4本全てが4ツ星以上とリスクを考慮したリターンで見ても中長期で優れている。